病院概要

施設基準

当院では、次の基準を取得、実施しております。

基本診療料に関する届出事項

・機能強化加算及び医療DX推進体制整備加算
・急性期一般入院料4
・療養病棟入院料1、看護補助体制充実加算3、経腸栄養管理加算
・回復期リハビリテーション病棟入院料1
・地域包括ケア病棟入院料1、看護職員配置加算、看護補助体制充実加算3
・救急医療管理加算
・超急性期脳卒中加算
・診療録管理体制加算2
・医師事務作業補助体制加算1（30対1）
・急性期看護補助体制加算（25対1）（看護補助者5割以上）、夜間30対１補助体制加算、夜間看護体制加算、看護補助体制充実加算1
・重症者等療養環境特別加算
・療養病棟療養環境加算1
・医療安全対策加算2及び医療安全対策地域連携加算2
・感染対策向上加算2、連携強化加算、サーベイランス強化加算
・患者サポート体制充実加算
・後発医薬品使用体制加算1
・データ提出加算2及び4
・入退院支援加算2
・認知症ケア加算3
・せん妄ハイリスク患者ケア加算
・協力対象施設入所者入院加算

特掲診療料に関する届出事項

・がん性疼痛緩和指導管理料
・夜間休日救急搬送医学管理料及び救急搬送看護体制加算2
・がん治療連携指導料
・薬剤管理指導料
・医療機器安全管理料1
・在宅療養支援病院
・介護保険施設等連携往診加算
・在宅時医学総合管理料及び施設入居時等医学総合管理料
・CT撮影（16列以上64列未満）及びMRI撮影（1.5テスラ以上3テスラ未満）
・無菌製剤処理料
・脳血管疾患等リハビリテーション料（Ⅰ）、初期加算
・運動器リハビリテーション料（Ⅰ）、初期加算
・呼吸器リハビリテーション料（Ⅰ）、初期加算
・集団コミュニケーション療法料
・人工腎臓及び導入期加算1
・胃瘻造設術（年間実施症例数50件未満）
・看護職員処遇改善評価料34
・外来・在宅ベースアップ評価料（Ⅰ）
・入院ベースアップ評価料36

医科点数表第2章第10部手術の通則5及び6に掲げる手術の実績
2024年1月1日～2024年12月31日の手術件数
　区分1：頭蓋内腫瘍摘出術 1件、他　0件
　区分2：水頭症手術（シャント手術）9件、髄液シャント抜去術 1件、脳血管内手術 7件、他 0件
　区分3：0件
　区分4：腹腔鏡下胆嚢摘出術 2件、他0件
　その他区分：0件

入院時食事療養・生活療養に関する届け出事項

• ・入院時食事療養（Ⅰ）、入院時生活療養（Ⅰ）
  
  

その他の事項

• 介護保険施設等との連携体制に関する事項
  当院は下記の介護保険施設等の「協力医療機関」として定められております。
  当該施設等において療養を行っている患者さんの急変対応や入院の受け入れ、
  定期的なカンファレンスなどの連携体制を構築しております。
  ・特別養護老人ホーム　立縫の里
  ・介護老人保健施設　メディケア盛年館
  
  医療DX推進体制に関する事項
  ・当院では、「医療情報取得加算」及び「医療DX推進体制整備加算」に関する
  下記の体制を有しており、医療DXを通じて質の高い医療の提供に努めております。
  
  1. マイナンバーカードの保険証利用（マイナ保険証）やオンライン資格確認等システムを通じて、
  受診歴や薬剤情報、特定健診情報、その他必要な診療情報等を取得し、診察室等で閲覧又は活用する
  
  2. マイナ保険証の利用促進に関するポスターや動画等による情報発信を行うとともに、
  窓口でマイナ保険証の提示についてご案内する
  
  3. オンラインによる診療報酬明細書（レセプト）請求を行う
  
  4. 電子処方箋の発行や電子カルテ情報共有サービスなどを今後導入する
  
  5. マイナポータルの医療情報等に基づき、患者さんからの健康管理に係る相談に対応する
  
  一般名処方に関する事項
  ・当院では、入院及び外来において後発医薬品（ジェネリック医薬品）の積極的な使用促進を図るとともに、
  医薬品の安定供給に向けた取り組みなどを実施しております。
  
  ・院外処方の際には、後発医薬品のある医薬品について、特定の医薬品名を指定するのではなく、
  薬剤の成分をもとにした一般名処方（※一般的な名称により処方せんを発行すること）を行う場合があります。
  そうすることで、特定の医薬品の供給が不足した場合であっても、有効成分が同じ複数のお薬を選択できて、
  患者さんに必要な医薬品が提供しやすくなります。
  
  ・現在、一部の医薬品において十分な供給が難しい状況が続いています。そのような場合に、
  当院では治療計画などの見直し等、適切な対応ができる体制を整備しております。
  なお、供給状況によっては患者さんへ十分に説明のうえ、お薬を変更する可能性があります。
  
  ・令和6年10月1日より、患者さんが一般名処方から長期収載品（先発医薬品）へ変更を希望された場合は、
  薬剤費の一部が「選定療養費」の対象となり、お薬の負担額が増えることがあります。
  
  

沿革